新生活に向けて賃貸物件に住むことを検討している方もいるでしょう。
その賃貸物件を探す際に、築年数は気にされていますか？
今回は、築古、築浅の賃貸物件のメリットや、建物構造による耐用年数についてもご紹介します。
築古の賃貸物件の築年数とメリット
築古、築浅の明確な定義はありませんが、一般的に築古は築年数30年以上経過した物件とされています。
築古の賃貸物件は、建物の老朽化が気になるため選択の際は、水回りやサッシ周辺、網戸などが破損していないかどうか注意して確認しましょう。
また、外装は、最も劣化が進みやすい場所であるため、定期的なメンテナンスがされているか外観もチェックしましょう。
傷や汚れが残っている場合も多いので、退去時の原状回復の際に責任を問われる前に最初に証拠写真をとって置くことも重要です。
そんな築古物件ですが、メリットもあります。
築古ゆえに、家賃が安いだけでなく、費用交渉もしやすく、初期費用を抑えられる可能性が高いです。
また、リノベーションや家電のオプションなどで物件の魅力をアップしている場合も多く、家賃が安いうえにお得感があるケースもあります。
築浅の賃貸物件の築年数とメリット
築浅についても明確な定義はありませんが、一般的に1～5年以内の物件が築浅物件と言われます。
ただ、築浅という理由だけでその物件が優良と決めるのは危険です。
築年数が経っていなくても、メンテナンスがされてない物件では劣化の進みも早く、快適な生活が送れない可能性もあります。
築浅物件は、人気で競争が激しくなかなか決まらなかったり、家賃が高かったりします。
また新築の場合は、人によっては、特有のにおいや建築資材の塗料や接着剤によるアレルギー反応を起こす可能性もあります。
築浅のメリットは、外観、内装がきれいで新しく、傷や汚れも少ないことなどが挙げられます。
さらに、初期設備が新しく充実していて、オートロックやTV付きインターホンなどが整備されている物件はセキュリティ面も安心です。。
賃貸物件の築年数：耐用年数について
そもそも建物の寿命と耐用年数は別で、耐用年数は、その建物が大規模修繕などをせずどれだけ使えるかを基準に定められています。
国税庁の定めた住居用建物の法定耐用年数は、木造が22年、鉄骨造が19～34年、鉄筋コンクリート造が47年と、建物構造で差があります。
木造は22年とありますが、実際は木造に関わらず耐用年数を過ぎている建物はたくさんあります。
建物は適切なメンテナンス、リフォームや修繕によって強度が増し、耐用年数よりも長く利用でき、「耐用年数＝寿命」ではありません。
耐用年数が過ぎている賃貸物件は、大規模修繕やリフォームなどで定期的に適切な管理がされていれば、耐久性が補強され劣化の進み具合も遅くなります。
まとめ
賃貸生活でもマイホーム生活でも、安全、安心が保てる住空間が重要です。
耐震性も重視される今日、築年数において、築古だから不安、築浅だから大丈夫、と思っていると、実は場所も大きく影響します。
家賃や建物の管理状況だけでなく、ハザードマップなどで立地場所を確認することもおすすめします。
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